変化してしまった消費社会のキーワード「エンゲージメント」

生活者が慣れっこになってしまった緊急事態宣言ですが、昨年とは業種により正反対の対応となり、極めて興味深く感じたのは私だけではないと思います。

前回はあれだけ頑なだったTDLが千葉ということもありますが、感染防止策をしながら一定の操業ができるという知見を得て、休業しないとなったり、百貨店はどこも食品フロア(一番密になるのだが弊社としてはありがたい)を休まないとか、とにかく誰もが先の見通せない迷走ぶりが見て取れます。

その中で企業判断としてそのベースに存在する考えをよく見ると、どれだけ消費者の支持を得ているかなどマーケティングに基づいた判断があるなと思えるのは私だけではないでしょう。

それこそが最近コロナ禍で注目を浴びるマーケティング用語であるエンゲージメントなのです。

小生は得意先に以前から「あなたのお店や商品のマニア層がどれだけ存在するか?それが緊急事態で強い菓子店ではないだろうか?」とお話ししてきました。
個人的な調査では、和菓子の聖地京都の専門店で同規模の店舗間などでは上記の「マニア」差で、コロナ禍での売り上げが20%前後差が出ている事例が見て取れました。
おそらく多くの店舗オーナー様などはこれを肌で感じていて、色々なシミュレーションを普段から行っているかと思います。

今は、この理論が、エンゲージメントという、消費者とメーカーや店舗との信頼性、関係性の深さなどを測る指標として取り上げられているのです。

消費者、生活者はモノを買わなくなったわけではありません。全てネットで買い物できる訳ではありません。
今はエンゲージメントリソースがどれだけあるかによって、売り上げが大きく変わってくる時代なのです。

SNSだけがその解決策ではないのも現状です。

弊社のスタッフもこの点を今後数年間、みなさまと一緒に考えていきたいと思います。

代表取締役社長 尾関 勇